平成27年度議事録

日本人工関節登録制度への参加

申請番号	27-20
申請者	整形外科部長	本岡　勉
課題	日本人工関節登録制度への参加
課題	【概要】変形性関節症や関節リウマチなどの関節疾患に対して人工関節手術が広く行われており、当院でも年間15～20例の手術を行っている。この手術の成績判定には10年以上に及ぶ長期の大規模追跡調査が必要であり、わが国では日本人工関節学会がこの任に当たっている。集積された横断的かつ縦断的な登録データの分析から、適切な手術法の選択や不良なインプラント製品の情報などが臨床現場にフィードバックされることが期待されるため、当院もこの登録制度に参加したい。　登録項目、患者背景は日本人工関節登録実施マニュアルを参照。
判定	承認	計画どおり承認とする

てんかん発作を呈する患者における酸素測定法によるゴーシェ病スクリーニング

申請番号	27-19
申請者	診療部長（小児科）	山本　修一
課題	てんかん発作を呈する患者における酸素測定法によるゴーシェ病スクリーニング
課題	【概要】＜目的＞原因不明のてんかん発作を呈する患者を対象とした濾紙血中の酵素測定法によるスクリーニング法を確立することを目的としている。それによって、診断が困難なゴーシェ病の効率的な早期診断が可能となる。このゴーシェ病の酵素測定を用いたハイリスク患者スクリーニングを実施し、その有効性の検証を行う。＜計画概要＞当院重心病棟に入院中の患者を対象に、説明と同意に基づきゴーシェ病のスクリーニング検査用のろ紙血採血を行う。具体的には、原因不明のてんかん発作を呈する患者を対象とする。患者からろ紙血採血を行い、ろ紙に吸引された血液中のグルコセレブロシダーゼ活性を測定する。30例の原因不明のてんかん発作を呈する患者の酵素活性の測定を行うことを目標とする。その結果酵素活性が異常低値であり、ゴーシェ病が疑われる場合には、肝脾腫の有無、神経症状の有無、骨症状の有無についてさらにくわしく診察を行い、必要であれば血中酸性ホスファターゼ（ACP)、アンギオテシン転換酵素（ACE）の測定を行う。状況により骨髄検査が必要となることもある。これらの結果に基づいてゴーシェ病の確定診断を行う。てんかん発作を契機として診断されるゴーシェ病の頻度を明らかにすることにより、効率的なハイリスク患者の診断システムを構築し、ゴーシェ病の早期診断治療のアルゴリズムを確立する。
判定	承認	計画どおり承認とする

血糖測定穿刺器具における医療者の声および患者の声の相違について

申請番号	27-18
申請者	糖尿病・内分泌科医長	髙木　佑介
課題	血糖測定穿刺器具における医療者の声および患者の声の相違について
課題	【概要】医療機関内に特定の医療機器を導入するに当たっては、導入する医療機器の性能、価格や維持費など、主に医療機関側の尺度で選定されることが多い。糖尿病患者は自己血糖測定によって自身の血糖値の状態を把握しているが、使用する血糖測定器具を患者自身が選ぶことはできず、患者の声が反映されているとは言いがたいのが実情である。　今回、院内の新しい血糖測定穿刺器具の導入をするに当たって、医療者側だけでなく、患者の声も反映できるように医療者、患者の両方に、どの血糖測定穿刺器具が良いかアンケートを取り、その両者を集計した上で、院内に採用する血糖測定穿刺器具を選定をしたい。
判定	承認	計画どおり承認とする

「退院調整フォローチャート」を活用しての教育支援

申請番号	27-17
申請者	看護部長室	岸川　理恵
課題	「退院調整フォローチャート」を活用しての教育支援
課題	【概要】　昨年度、副看護師長研究会で取り組んだ研究結果において、卒後3年目看護師の『Actyナース看護実践能力の到達度』1）評価において、到達度が低い評価項目に「社会資源の活用」があった。この「社会資源の活用」項目の到達度が低い理由としては、既存の退院調整看護マニュアルを教育ツールとして活用できず充分な教育支援ができていないことや到達度評価において評価基準がないため、自己・他者評価が難しいことが背景にあると考える。　そこで、今回副看護師長の社会資源に関連する教育指導の実施状況の把握を行い、教育や指導の課題を明確にすることで、「社会資源の活用」項目の到達として、既存の退院調整看護マニュアルの中の退院調整フローチャートを改善したいと考える。 1）『Actyナース看護実践能力の到達度』とは、国立病院機構における能力開発プログラムのことを示す。
判定	承認	計画どおり承認とする

結核患者の入院による精神的ストレス調査～入院初期と入院浩紀のストレス変化の検証～

申請番号	27-13
申請者	1病棟	青木　里佳
課題	結核患者の入院による精神的ストレス調査～入院初期と入院浩紀のストレス変化の検証～
課題	【概要】結核入院患者に関する先行研究では、長期的な入院に加え、発病・隔離された単調な入院生活がストレス源になっていることが報告されている。"菊池"は2009年の結核入院患者を対照とした調査結果で、最も多かった精神的ストレスは「自由に病棟から出られない」と報告しているが、アンケート調査期間が一定しておらず、実際に入院から退院までの期間中に感じるストレスはその時期により変化することも十分考えられると述べている。2014年当病棟でも、菊池の先行研究を参考に、入院初期と入院後期にアンケート調査を実施した。しかし、昨年はアンケート調査期間が短く、アンケート対象者が少なかったため、再度患者のストレス状況を調査することで、ストレスの原因を明らかにしたいと考える。その結果をスタッフに周知し、カンファレンスを行い、入院患者のストレスに対する具体的な看護介入を見出したい。
判定	承認	計画どおり承認とする

重症心身障害児（者）病棟における骨折事例の原因・誘因分析

申請番号	27-12
申請者	13病棟	島　早和子　　弥富　早百合　　坂井　睦美
課題	重症心身障害児（者）病棟における骨折事例の原因・誘因分析
課題	【概要】　重症心身障害児（者）は、四肢、体感に変形拘縮がみられ自力で体を動かせる患者は少なく、運動不足や長時間の臥床、骨にかかる筋力、重力負荷が不足し骨形成が起こりにくい。又、屋外に出ることも少なく日照不足やフェノバール等抗痙攣薬の長期服用による骨量低下等様々な身体的要因で、骨組織が脆弱であり弱い外力でも骨折してしまうリスクがある。　A病棟では2013年2例（右中手骨、左大腿骨）、2014年2例（右中足骨、右第1指）、2015年2例（右基節骨、右第5趾）と、骨折の事例が起こってる。病棟カンファレンスで骨折の傾向を振り返ると原因を明確にする事は出来なかったが、動く患者では四肢末端の骨折が多いことが分かった。変形や拘縮のために体重のバランスが悪く、常に体圧が加わり骨組織の強化されている部位と、負荷がかからず骨組織の弱い部位があり、移動動作も不安定で障害物を十分に避けきれず体の末端の弱い部分をぶつけている恐れがある。そのため、移動中の重心や体の動き、荷重のかかる部位なども含め、骨折事例の分析を行い、患者の身体的特徴を踏まえた新たな介入法を考える必要がある。全介助の必要な患者では、介助者は患者の側面より援助を行う為、病室内のベッドの配置によっては介助者の入りやすい一定側からの介助が増え、患者との距離や立ち位置などで必要以上に外力を加えている恐れもある。よって、介助者側の要因分析も行い、より安全安楽な援助方法を統一して実践することが必要である。
判定	承認	計画どおり承認とする

高齢者介護施設における感染対策の実態調査と課題への取り組み

申請番号	27-16
申請者	看護部長室	古瀬　法子
課題	高齢者介護施設における感染対策の実態調査と課題への取り組み
課題	【概要】　高齢者介護施設は、免疫力が低下した高齢者が集団で生活する場である。そのため感染拡大を起こすインフルエンザやノロウィルスなどの流行時期には、医療施設と同様の予防対策が必要である。また感染症による重症者が医療施設に入院することで、多機関での感染拡大の危険性も危惧される。各施設において基本的な感染対策が遵守されることは、地域全体の感染拡大防止につながると考える。しかし高齢者介護施設は、感染対策委員会の設置や職員の教育において不十分な現状がある。平成25年より、介護と医療に携わる職員の感染防止技術と知識の向上を目的に、A地区広域市町村圏組合（管理者はA市市長）が主催する介護職員等基礎研修、日本感染管理ネットワークB支部研究会（管理者は日本看護協会認定の感染管理認定看護師）の介護職員研修に参画している。そこで物や人が不足している現場の声を聴き、各施設背景を踏まえた段階的な関わりが必要と考えた。研修会を機に、顔が見える施設間の連携を継続させ、地域全体の底上げを目指したいと考える。
判定	承認	計画どおり承認とする

クラスルームリアリティ・オリエンテーション（看護師により病棟リハビリ）の効果

申請番号	27-15
申請者	包括ケア病棟	堤　麻美
課題	クラスルームリアリティ・オリエンテーション（看護師により病棟リハビリ）の効果
課題	【概要】　我が国の高齢化率は23.1％を占め、後期高齢者の増加は、認知症高齢者の増加に密に関連する。包括ケア病棟においても、高齢の患者が多く、認知症症状であるBPSDを有している事も多い。その為、現在行ってる病棟リハビリを小集団化し、クラスルームリアリティ・オリエンテーションを実施する事で見当識障害が改善するのではないかと考える。　看護研究をするにあたり、行動心理症状（BPSD）が見られる患者に対し、入院（転棟）持に長谷川式簡易知能評価スケール（以下長谷川スケールとする）を行い、クラスルームリアリティ・オリエンテーションが効果的であったかを評価する。
判定	承認	計画どおり承認とする

認知症患者の看護に対する看護師の意識変化～認知症に関する学習会を実践して～

申請番号	27-14
申請者	包括ケア病棟	岸川　恵美子　　鶴田　達也　　森田　栄介
課題	認知症患者の看護に対する看護師の意識変化～認知症に関する学習会を実践して～
課題	【概要】　包括ケア病棟において、患者の高齢化に伴い認知障害を有する患者が多く、その対応に苦慮することが見受けられる。スタッフに対しての認知症及びユマニチュードに関する学習会を実施していくことで、認知症患者の言動に理解を示し、接し方にも心の余裕ができるのではないかと考える。　看護研究を実施するにたあたり、行動心理症状（BPSD）を有する患者の看護に対して、ユマニチュード技法を取り入れた学習会を行い、その前後での意識の変化をストレス尺度を使用してスタッフへアンケート調査を行う。
判定	承認	計画どおり承認とする

重症心身障害児（者）に対する抑制時間軽減への取り組み

申請番号	27-11
申請者	13病棟	竹藤　奉子
課題	重症心身障害児（者）に対する抑制時間軽減への取り組み
課題	【概要】 5．実施時効等の概要　重症心身障害児（者）は、生命の安全範囲が狭く、些細なことが生命の安全を脅かす原因となる。現在、A病棟の全患者は、何らかの形で抑制を日常的に実施している。抑制を「してはいけない」という原則は分かっているが患者の安全を保持するという観点から、「せざるを得ない状況」を優先している。現状では、家族に年に1回身体抑制の同意書をもらい、個別支援プログラムの立案はされており、半年毎に中間評価は実施されてる。しかし、個別支援プログラムのなかで　抑制の計画の記載はあっても、具体的に記載がなされていない。患者の安全を保持するという観点から、日常的に抑制を実施しているが、定期的に評価がなされておらず、恒常的に抑制を実施しているように感じられる。抑制が恒常的にならないように、本当に必要なのかをカンファレンスしていくことが現在出来ていない。　本研究では、「抑制」について、本当にこれでいいのか、必要のない時には実施しないという、患者に合った個別性のある看護計画を適切に立案・評価していく事、また患者ひとりひとりを「身体拘束予防ガイドライン」を用いてアセスメントし、チームでカンファレンスを実施することにより、「身体抑制の時間の短縮ができた」「問題解決に対応することで、一時的に抑制を外す時間が出来た」など、具体的に受け持ち患者のことを改めて考えるきっかけにつながる。また、「身体拘束予防ガイドライン」を用いたカンファレンスの介入前後において実態調査を行い、それらを基に、待ち受け看護師としてアセスメントし患者の個別性を考え直すきっかけを作り、受け持ち看護師の役割の再確認を目指していく。カンファレンスを行う事で、そこから実際に関わっている多職種の連携もはかれ、倫理的に患者の人間としての尊厳及び権利を尊重した看護の質の向上を目指すことができるのではないかと考える。
判定	承認	計画どおり承認とする

重症心身障害児（者）病棟看護師への心身抑制に関する意識調査～看護師の心身抑制に対するアンケート結果より～

申請番号	27-10
申請者	看護部	佐田　里穂
課題	重症心身障害児（者）病棟看護師への身体抑制に関する意識調査～看護師の身体抑制に対するアンケート結果より～
課題	【概要】　近年、施設入居者への身体抑制について問題視されている。重症心身障害児（者）の患者の多くは、精神発達遅延、知的障害のために、他人との意思疎通に困難が多くみられる。その為、医療処置への必要性の理解が難しく、また高齢化に伴う合併症の重症化もあり医療的処置を必要とする患者は増加傾向にある。治療のための点滴や栄養チューブ留置、気管カニューレ挿入などの医療的処置を行っている患者も多い。また、当病棟にはアトピー性皮膚炎などの皮膚疾患から掻破行為を繰り返し、皮膚損傷を伴う自傷行為を行う患者もいる。このように、意思疎通が困難な重症心身障害児（者）の患者に対して、チューブ類の自己抜去や気管カニューレの自己抜管、自傷行為を防ぐ必要がある。　身体抑制は基本的人権を侵害する者として「してはいけない」と思いつつも「患者の生命と安全を守るため」「緊急をやむを得ない」という理由で患者に身体抑制を行っている。しかし、自分が勤務している時間帯に患者が自己抜管や自己抜去をしたら、担当している看護師の責任になることへの不安も抱いているのではないだろおうか。そのような気持ちが私たち看護師にとってジレンマとなり身体抑制を実施している現状ではないかと考えた。何気なく安全のためにと行っていた抑制を見直すために、「抑制に関する意識調査」を勉強会前後に行うことで今後の課題を見いだすことができると仮定する。
判定	承認	計画どおり承認とする

当院における副看護師長の管理能力の傾向を知る～「中間管理者能力開発プログラム」を用いて～

申請番号	27-9
申請者	看護部	佐田　里穂
課題	当院における副看護師長の管理能力の傾向を知る～「中間管理者能力開発プログラム」を用いて～
課題	【概要】　当院の看護副師長の経験年数は平均6年である。日々看護副師長としての能力向上に努めているが、副看護師長が自らの成長を促すためには、いかに自己分析をし、そのうえで課題を明確にし、課題の達成に結びつけられるかが重要となると考える。組織において患者満足度の高い看護を行うためには、看護管理者としての自身の能力向上をたかめることと看護管理者の育成が重要と言われている。そこで「中間管理能力開発プログラム」の目標に対する達成目標を評価し、当院副看護師長の傾向を明らかにしたいと考えた。
判定	承認	計画どおり承認とする

人工呼吸器装着重症心身障害児（者）の肺炎発症回数の軽減を目指して～口腔ケアとスクイージング実施による効果より～

申請番号	27-8
申請者	11病棟	大塚　森　浜野
課題	人工呼吸器装着重症心身障害児（者）の肺炎発症回数の軽減を目指して～口腔ケアとスクイージング実施による効果より～
課題	【概要】　重症人身障害児（者）病棟の人工呼吸器装着重症児・者は11名であり、H26年度の人工呼吸器装着重症児・者の肺炎罹患率は81％を超える状況であった。内2名は年間4回以上の肺炎（人工呼吸器関連肺炎（以下VAPと略す）・無気肺）の診断を受け、抗生物質等の治療が行われた。 VAP発症機序は主として口腔内分泌分の気道への流出と肺胞・気管内の痰の貯留であり、口腔ケアと排痰がVAP予防にはきわめて有効であると言われている。しかし、日常生活を臥床して過ごす時間が長く、咳嗽ができない人工呼吸器装着重症児・者は気管内吸引だけでは、充分な排痰は困難である。さらに日中開口したままの状態や開口制限などがあり、口腔内環境が保てない状況があった。　現在の実施状況は、口腔ケアは1日に3回実施しているが、2回は歯磨きティッシュでの拭き取りで1回のみブラッシングを実施している。　そこで、口腔ケアの手技は摂食嚥下認定看護師、スクイージング実施方法は呼吸療法資格者、理学療法士等に指導を受け、実施前後の呼吸状態アセスメント表の経過は主治医の協力を得て行うこととする。　そこで今回、口腔ケア充実のためにケアを変更し、さらにスクイージングを加えて実施し、前年度の肺炎発症回数を減少できるかを比較する。
判定	承認	計画どおり承認とする

副看護師長として看護倫理に注目したスタッフ教育に取り組んで～教育的関わりを通してスタッフの行動変容を目指す～

申請番号	27-7
申請者	看護部	橋本　敦美
課題	副看護師長として看護倫理に注目したスタッフ教育に取り組んで～教育的関わりを通してスタッフの行動変容を目指す～
課題	【概要】過去5年間の研究により『言動・行動振り返り表』の自己評価を行うことは自己の振り返りにつながることが明らかとなった。副看護師長としてスタッフの指導・支援・職場風土作りの必要性が導き出され、看護倫理に関して継続した働きかけが必要である。しかし昨年度までの取り組みではスタッフの倫理に関する意識の傾向を知るまでにとどまった。伊藤らは、「看護倫理教育には・・・（中略）・・・看護を実践する上で必要な看護倫理に関する最小限の知識を教授した上で事例についてディスカッションを繰り替えることで学びが実践につながっていくのではないだろうかと考える。」と述べている。そこで今年度は、看護倫理に関する教育において演習とディスカッションを取り入れ、スタッフの意識の維持、向上を図り行動変容に繋げる。
判定	承認	計画どおり承認とする

トホグリフロジンの安全性及び有効性の検討

申請番号	27-6
申請者	糖尿病内科医長	髙木　佑介
課題	トホグリフロジンの安全性及び有効性の検討
課題	【概要】　新薬であるトホグリフロジンの日本人における安全性及び有効性についてのデータは少ない。　その為、日本糖尿病協会が中心となってデータを集積し、検討を行う。　多施設共同、非盲検、非対照の前向き観察研究である。
判定	承認	計画どおり承認とする

糖尿病患者の長期のHba1c推移に寄与する因子の検討

申請番号	27-5
申請者	糖尿病内科医長	髙木　佑介
課題	糖尿病患者の長期のHba1c推移に寄与する因子の検討
課題	【概要】　糖尿病は合併症の発症予防や進展抑制のために、長期にわたって良好な血糖管理が重要であるが、HbA1cが長期にわたって良好に推移する郡とそうでない郡が存在する。　医師による薬物治療、栄養士による栄養指導などは保険点数の算定が可能であることから、常時行われているが、看護師による糖尿病療養指導は一部を除き保険点数の算定ができず、マンパワー不足の問題もあって十分に行えていないのが現状である。今後も糖尿病患者数の増加が見込まれることから、今後もマンパワー不足は続くと考えられ、看護師による糖尿病療養指導の件数が急激に増加するとは考えにくい。　限られた人的資源を、より介入を必要とする患者に充てるため、長期のHbA1c推移に与える因子について検討を行い、重点的に介入する対象を選別する必要がある。
判定	承認	計画どおり承認とする

外来における蛋白摂取量の推定方法について

申請番号	27-4
申請者	糖尿病内科医長	髙木　佑介
課題	外来における蛋白摂取量の推定方法について
課題	【概要】　本邦では、糖尿病腎症に対して蛋白制限を行うことが推奨されているが、外来において対象患者に実際にどの程度の蛋白摂取があるのか推定する方法は未だ確率していない。　入院患者においては蓄尿検査からMaroniの式を用いて蛋白摂取量の推定が可能であり、入院中は病院から提供する蛋白量もわかるため、Maroniの式の正確性の確認を行うと同時に、Maroniの式中の尿中尿素窒素排泄量を尿中窒素/尿中Cr、尿蛋白量を尿蛋白量/尿中Crで置換し、Maroniの式との相動性があるかを確認する。　相動性があれば、外来での蛋白摂取量の推定ができる可能性がある。
判定	承認	計画どおり承認とする

糖尿病患者のHbA1cの推移と薬剤費の変遷について

申請番号	27-3
申請者	糖尿病内科医長	髙木　佑介
課題	糖尿病患者のHbA1cの推移と薬剤費の変遷について
課題	【概要】　糖尿病患者の増加に伴って医療費も増大しているが、その要因として血液透析などを始めとする合併症管理にかかる医療費が増大していることは自明の事実であるが、様々な新薬の台頭により薬剤費も増大しており、特にDPP-4阻害薬の出現以後にその傾向は顕著である。　一般に、HbA1cが1％改善すれば、糖尿病関連死は21％、細小血管合併症は37％、心筋梗塞は14％低下するとされているが、医療経済上、薬剤費の増加に対して、実際にHbA1cがどのように推移しているが把握しておくことは重要である。
判定	承認	計画どおり承認とする

HbA1c推移および塩分摂取量の季節変動について

申請番号	27-2
申請者	糖尿病内科医長	髙木　佑介
課題	HbA1c推移および塩分摂取量の季節変動について
課題	【概要】　2型糖尿病は食事や運動が関連する慢性疾患であるため、HbA1ｃには季節変動があると言われている。　当院の周辺地域は比較的農家も多く、田植えや稲刈りの時期にはHbA1cは低下し、冬季には全国的な傾向と同じく上昇するが、このように地域によって生活状況や催事なども異なるため、地域によっても季節変動は若干異なる可能性がある。　当院は糖尿病の中核病院であるため、医療圏の糖尿病診療に携わる者として、このような傾向を把握しておくことは重要である。
判定	承認	計画どおり承認とする

当院に通院中の糖尿病患者の塩分摂取およびK摂取状況について

申請番号	27-1
申請者	糖尿病内科医長	髙木　佑介
課題	当院に通院中の糖尿病患者の塩分摂取およびK摂取状況について
課題	【概要】　現在の栄養指導では、塩分については概ね塩分制限を行い、K摂取については野菜などから摂取を促すように指導しているが、当院の周辺地域の塩分摂取量やK摂取量が把握できないため、実際のその指導が適切であるかどうかは分からない。　まずは、当院に通院中の糖尿病患者の塩分摂取量およびK摂取量がどのようになっているかを調査し、今後の栄養指導の参考にしたい。
判定	承認	計画どおり承認とする

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